50代の母親と20代～30代の娘との間には、密接な関係が結ばれている例が多く見られます。
娘が、結婚していてもいなくてもです。

今日お話しするのは、情報のやりとりです。

50代ともなれば、子供たちが成長して、就職や結婚で、家を出て行く頃です。
近年、出て行かない大きな子供もけっこういますが、それでも年をとると、同居している家族の総数は減少していきます。

普通、家のリフォームをしたい場所を考えるとき、真っ先に挙げられるのは、水回り、つまりキッチンと浴室です。

「50代女性の消費研究」を主宰する河上のブログです。

　
■団塊女性よ　これからです
　
　　団塊世代の女性にとって注目したい新製品や新サービス
　　遊びや趣味の話し、日々の暮らしで、見聞きしたこと、実際したこと、
　　社会ネタへの感想など、
　　肩の力を抜いて、書いています。

　　こちらです

デイトレーダーというほどではありませんが、ネットで株式投資をする主婦が増えています。

これまで、中高年女性の資産運用は安全第一主義で、リスクのある商品には見向きもしないと言われてきました。
しかし、預貯金の金利がほとんど０の期間が長いし、老後は年金だけでは不充分だし、ということで、ようやく、リスクテイクの機運がでてきました。

A　アンゾフが提唱した理論。アンゾフのマトリックスとも言われます。
企業が成長戦略を考える際、製品と市場の2つの軸により分析する手法。
つまり、製品が既存か新規か、市場が既存か新規かで、４つのタイプに分け、事業の機会を把握します。

A　製品・市場マトリックス（アンゾフのマトリックス）の４つの戦略のうちの一つ。
製品も市場も既存の場合に、成長させる戦略。購入量、購入頻度の増加、新しい使用方法の提案などがあります。market penetration.

A　製品・市場マトリックス（アンゾフのマトリックス）の４つの戦略のうちの一つ。
既存の製品を新規市場に展開する戦略。市場を細分化して、特定の市場に対して展開します。market development

A　製品・市場マトリックス（アンゾフのマトリックス）の４つの戦略のうちの一つ。
新規製品を既存市場に展開する戦略。既存の製品を補完する製品の投入や、モデルチェンジなどがあります。product development

A　製品・市場マトリックス(アンゾフのマトリックス)の４つの戦略のうちの一つ。
新規の製品を新規市場に提供する戦略。
技術や販売網をいかして、関連分野で展開する「関連多角化」と、企業買収などを通じて行う「非関連多角化」があります。diversification

A　これまで「官」が独占してきた「公共サービス」について、「官」と「民」が対等な立場で競争入札に参加し、価格・質の両面で最も優れた者が、そのサービスの提供を担っていくこととする制度です。
目的として、３つ提示されています。
１公共サービスの質の向上、
２公共サービスの効率化（経費・人員の節減）、
３民間のビジネスチャンスの拡大。

A　市場の需要全体に対する自社への需要の比率です。
ある企業全体や、ある製品の売上高が、その企業が属する産業全体や、関連製品全体の、売上高の中で占める比率のこと。
しかし、産業や関連製品をどうとらえるか、その定義によって、値が変わるものです。マーケット・シェア　market share

A　自社の市場占有率が、最大企業の市場占有率に対して示す値。
市場全体の中での自社の位置を示すのが、市場占有率で、競合企業との関係を示すのが、相対的市場占有率です。

毎日の食事を作っている主婦にとって、一番の悩みは、献立が決まらないということです。メニューの組み立てに悩むのです。

若い主婦は、夕食がスパゲティ一皿でおしまい、でも平気のようですが、50代のベテラン主婦では、そうはいきません。
フルコースを作ろうとしているのではありませんが、食事の基本は「一汁三菜」であるべきだと、教え込まれていますから。

A　消費者の被害を防止し、消費者の立場や利益を保護すること。
生産者に比べて、消費者は相対的に情報が不十分です。
したがって、常に適切な商品やサービスを選択できるとは限らず、欠陥商品や詐欺商法などの被害を受けることも考えられます。
そのために、行政が法律によって保護することと、消費者自身が利益を守る運動を行うことと、二つの内容があります。
日本では、「消費者基本法」が制定されています。

A　消費者保護基本法（昭和43年公布）が、平成16年改正され、消費者基本法となりました。

消費者の権利として、次の5項目が挙げられています。
１消費者の安全確保、
２消費者の自主的かつ合理的な選択の機会の確保、
３消費者に対し、必要な情報と教育の機会の提供、
４消費者の意見の消費政策への反映、
５消費者被害の適切、迅速な救済。
そして、これらの権利を尊重し、消費者の自立を支援することを、基本においています。

A　消費者基本法に、定められています。
国、地方公共団体の関係機関、消費者団体等と連携し、
消費者に対する啓発、教育等における中核的な機関としての役割を担っています。

具体的には、
消費生活に関する情報の収集及び提供、
事業者と消費者との間に生じた苦情の処理のあつせん及び当該苦情に係る相談、
消費者からの苦情等に関する商品についての試験、検査等及び役務についての調査研究等。

独立行政法人です。

A　消費者への情報提供、苦情処理、商品テストなどの消費者保護施策の実施にあたっています。
主として、商品やサービスなど消費生活全般に関する苦情や問合せなど、消費者からの相談を専門の相談員が受け付け、処理を行います。
都道府県、市町村が設置する行政機関であり、消費者相談室という名前のところもあります。

A：日本マーケティング協会は、「企業および他の組織がグローバルな視点に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動」と、定義。

アメリカマーケティング協会の定義は「個人や組織の目的を満足させる交換を創り出すために、アイデア、財、サービスの考案、価格設定、プロモーション、流通を計画し、実行するプロセスである」。
コトラーは、簡潔に「利益が出るようにニーズを満たすこと」と言っています。

つまり、マーケティングとは、顧客にあった商品やサービスを自然に売れるようにすることが目的で、リサーチや製品開発、販売促進、広告などを含んだ、売るためのすべてのしかけやしくみ作りのことです。

A：経済学の一分野として、マーケティング論が位置づけられています。
マーケティング論のなかで、消費者行動、広告、流通などが論じられます。
マーケティング経済学というときは、マーケティング現象の背後に、経済法則が存在するという立場で、その法則を理論化する学問のことを、さします。

A：顧客に合った製品やサービスを自然に売れるようにするために、統合的に、広範な手法を組み立てること。

A：個々の製品や事業ではなく、企業全体の行動を決定する枠組み。
Strategic marketing ストラテジック・マーケティング。

A：ある製品やサービスが直面する市場の状況について、体系的に、データを集め、分析し、結果を報告すること。市場調査をさしていうこともあります。
例えば、製品の開発や改良、価格決定など、さまざまなマーケティングの課題があり、その解決のために、消費者の意見を聞いたりして、方針をたてるために行われます。

A：プロセスは次の通りです。
１課題と調査目的を明確にする
→２調査計画を作成する
→３データを収集する（調査を実施する）
→４データを分析する
→５調査結果を報告する。

A：データの種類から大別すると、定性調査と定量調査があります。　
調査方法からいうと、１質問法　２面接法　３観察法　４実験に分けます。　

●定性調査とは、数値化できないデータ（言葉、図など）を収集する調査。例えば、顧客の生の声を聞くこと。
●定量調査とは、数値化できるデータを収集する調査。

ジャケットやコート、スカートやパンツ類は、自分に合うものを求めて、女性は試着するのが普通です。

ところが、インナー類は、そうではありません。

ブラジャーは、試着をする割合が減少します（ここで取り上げているのは、いわゆる高級品のことです）。
特に、中年になると、しない人が増えます。

マスコミの反対がクチコミ。
評判が個人から個人へ伝わっていくことです。
近年、クチコミの広がりを仕掛けて、販売する手法も目につきますよね。

今日は、クチコミがよく効くのは、どんなジャンルの商品群かというお話です。

ずばり、健康食品や化粧品です。

年をとって、ショッピング歴が長くなってくると、次第にショッピングのパターンが定まってきます。
定価で買うものと、バーゲンで買うものとに、分かれてくるのです。

多くの女性が定価で買うものとして、真っ先に挙げるものは、何だと思いますか。

靴です。